転職をご希望の方

ご紹介させていただくお仕事

病院勤務、介護施設勤務、企業での勤務など働く環境も幅広くご提供できるのがトレジャーの強みです。

トレジャーでご紹介させていただく主な職種

看護師、准看護師、介護職、介護支援専門員、管理栄養士、栄養士、保健師、理学療法士、作業療法士専門、介護・医療の教育スタッフ、介護保険事務、その他

介護系の主な就業先
  • 在宅系看護

    介護保険での往診。在宅の要介護者に、医療行為のできる者(看護師)が訪問し、診療と診療補助を提供。

  • 訪問看護

    在宅で受ける介護。老人ホームなどで受けることも可(外部サービス利用型・住宅型)。身体介護と単身老人の家事なども援助する生活援助の2種類がある。

  • 訪問入浴介護

    浴槽を持参して在宅で入浴させるもの。身体負担がかかるため医師の許可が必要。業者によりサービスの質に差が出る。

  • 通所系介護

    ・ 通所介護(デイサービス)

    施設に日帰りで通い、食事や入浴の介護を受ける。レクリエーションも用意され、保険料で賄える。

    ・ 通所リハビリテーション(デイケア)

    医師が認めた場合の利用可能な病院や老健が提供するリハビリサービス。デイケアとの差がない施設も多く、施設選びが重要。

  • 入所・居住系介護

    ・ 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム、ケアハウス)など

    特定施設の指定を受けた老人ホームやケアハウスの入居者が介護保険を利用したサービスを受ける。

    ・ 短期入所生活(療養)介護(ショートステイ)

    自宅で介護を受けている要介護者が、一時的に(最長30日)施設に入る。介護している家族の冠婚葬祭や旅行などでも利用可。

    ・ 認知症対応型共同生活介護(ショートステイ)

    認知症のある高齢者が共同で暮らし、介護を受ける。夜勤の職員がいる。入居者には医師の診断書が必要。

  • 地域密着型介護

    ・ 夜間対応型訪問介護

    在宅の要介護者に、ヘルパーが夜間定期的に巡回、または呼び出しに応じて訪問介護する新設されたサービス

    ・ 小規模多機能型居宅介護

    地域密着型で地元住民のための施設。「通い」を中心に「訪問」「泊まり」の3つのサービス形態が一体となり、24時間切れ間なくサービスを提供できるのがその大きな特徴。この利用者は、訪問介護など13の在宅サービスの利用が不可となる。供給不足が現在の課題である。

  • 介護保険施設

    ・ 指定介護老人介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)

    65歳以上のものであって、身体上または精神上著しい障害があるため常時の介護を必要とするもの(要介護1以上)であって、居宅において適切な介護を受けることが困難なものを入所させる施設である。費用が低額であり、重度の介護にも対応可能。個室ではない場合が多い。

    ・ 介護老人保健施設

    病状安定期にあり、入院治療する必要はないが、リハビリテーション、看護・介護を中心とした医療ケアを必要とする要介護者(要介護1以上)である。入所者の身体の状態などに照らし、少なくとも3ヶ月ごとに居宅における生活への復帰を目的としている、費用が低額であり、リハビリを受けられる。個室ではない場合が多い、短期施設である。

    ・ 指定介護療養型医療施設

    長期にわたる療養を必要とする要介護者に対し、施設サービス計画に基づいて、療養上の管理、看護、医学的管理の下における介護、機能訓練、必要な医療、その他の世話などを行うことにより、そのものが有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるようにするものでなければならない。
    介護療養型医療施設には、療養型病床群・老人痴呆疾患療養病棟・介護力強化病院が含まれ、介護保険事業支援計画における圏域ごとに指定される指定介護療養型医療施設の指定を受けると、介護保険の適用がされる。(指定を受けない療養型病床群は、医療保険の適応となり、介護保険被保険者証の交付を受けない方が対象となります)施設と利用者が直接の契約により入院できる。

  • その他

    ・ 福祉用具貸与

    車イスや杖、介護用ベッドなど12種類の福祉用具のレンタルに介護保険が利用可能。修理や交換などに応じてくれる業者選びがカギ。

    ・ 住宅改修

    手すり取り付けや段差解消など、高齢者のための6種類のリフォーム費用の補助。原則として1回のみ利用可能。事前申請が必要。

医療系の主な就業先
  • 病院・クリニック

    慢性的な人手不足の中、医療機関はより良い人材を確保するために、職場環境の見直しを図っている傾向に。特に看護師の求人は大変多いので、じっくり見極めることが重要。

保健系の主な就業先
  • 特定健診・特定保健指導

    平成20年4月1日より「老人保健法」が改正されます。40歳から74歳までの医療保険加入者に対して、健診・保健指導が保険者に義務付けられました。目的は、「内臓脂肪型肥満に着目した早期介入・行動変容」。特定保健指導とは、生活習慣を改善するため保健指導を行うこと。対象者が自らの生活習慣における課題を認識し、行動変容と自己管理を行うとともに、健康的な生活の維持を通して生活習慣病を予防することを目指す。今後、保健師、管理栄養士、看護師の活躍のフィールドはさらに広がる。

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